家の購入時に便利なペアローンの特徴は？メリットとデメリットも解説

家を購入するときは住宅ローンを組むのが一般的ですが、種類が多く何を選べば良いかわからない方は多いでしょう。
そのお悩みは住宅ローンの特徴や、実際に組んだときに得られるメリットなどを把握すると解決につながります。
そこで今回は、夢のマイホーム購入に役立つ情報として、ペアローンの特徴とメリット・デメリットを解説します。

家の購入資金を確保したいときに便利なペアローンの特徴

家の購入資金は、住宅ローンを組んで準備するのが一般的です。
このとき、住宅ローンの借り方のひとつとして候補に挙がるのがペアローンです。

ペアローンとは

ペアローンとは、1つの住宅に対し、夫婦それぞれが金融機関と住宅ローンを契約する借り入れ方法のことです。
特徴としては、それぞれが住宅ローンを組む点と、お互いが相手の連帯保証人になる点が挙げられます。
お互いが相手の連帯保証人になる理由は、どちらかが住宅ローンを返済できなくなったとき、もう一方に返済を続けてもらうためです。
住宅ローンを組むときに審査を受けなければならない点はペアローンも同じで、夫婦が両方とも審査を通過する必要があります。
審査の段階で夫婦の一方が審査に落ちると、その時点でペアローンを利用できなくなるため注意しましょう。
また、ペアローンを利用して購入した家は夫婦の共有名義になる点も特徴のひとつです。
共有名義における所有権の持分割合は、購入費用の負担割合にもとづいて決められます。
たとえば、5,000万円の家の購入時に夫が3,500万円・妻が1,500万円の住宅ローンを組んだとすると、持ち分はそれぞれ夫が70％、妻は30％です。
購入費用の負担割合と購入した家の持分割合が合致しないと贈与税が課されるおそれがある点にも、注意が必要です。
なお、今回は夫婦を例に挙げて解説していますが、ペアローンは夫婦だけでなく同居する親子でも利用できます。

ペアローンと収入合算・単独ローンとの特徴の違い

ペアローン以外に住宅ローンを組む方法としては、夫婦の収入を合わせてローン審査を受ける収入合算と、どちらかが住宅ローンを契約する単独ローンもあります。
3パターンとも家の購入資金を調達する手段としては同じですが、特徴に違いがみられるため、事前に確認しておくと良いでしょう。
たとえば住宅ローンを申し込む方は、ペアローンが2名であるのに対し、収入合算や単独ローンはどちらか1名です。
連帯保証人も、ペアローンではお互いがお互いの連帯保証人になりますが、収入合算の場合は合算者が主契約者の連帯保証人もしくは連帯債務者となるだけで、主契約者が合算者の連帯保証人となる必要はありません。
単独ローンの場合は、原則として連帯保証人は不要です。

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家の購入時にペアローンを選択するメリット

家の購入資金調達に向けてペアローンを組む主なメリットは、借入額と住宅ローン控除に関する2点です。

メリット1．借入額を増やせる

ペアローンを組むメリットの1つ目は、金融機関から多くの資金を借り入れやすい点です。
住宅ローンを組んで金融機関から融資を受けるには、審査をクリアしなければなりません。
住宅ローン審査では申し込んだ方の雇用形態や年齢のほか、年収もチェックされます。
返済負担があまりにも大きいなど、年収と希望の借入額とのバランスが取れていないと審査に落ちやすくなります。
仮に審査を通過したとしても、希望額を下回る借入額になる可能性が考えられるでしょう。
想定よりも低い借入額になると家の購入価格に届かず、気に入った家を泣く泣く諦めなければならないおそれもあります。
ペアローンなら夫婦がそれぞれ異なる住宅ローンを組めるため、単独での借り入れよりも多くの資金を調達可能です。
ペアローンを組むと借入金は単独ローンよりも数百万円ほど増額されるのが基本であり、とくに20代のケースでは約2,000万円の差が生じることもあります。
単独ローンでは手が届かない家を購入したいときは、ぜひペアローンの利用を検討してみてください。

メリット2．住宅ローン控除が適用される

ペアローンを組むメリットの2つ目は、夫婦それぞれが住宅ローン控除の適用対象となる点です。
住宅ローン控除とは、最長13年間、年末における住宅ローン残高の0.7％が納税額から控除される制度のことを指します。
住宅の要件を満たしていれば、中古住宅は最大21万円・新築住宅は最大31.5万円を、その年の納税額から控除可能です。
住宅ローン控除が適用されるにはローンの名義人である必要がありますが、この条件は夫婦がそろって住宅ローンを組むペアローンであれば問題なくクリアできます。
夫婦ともに適用されれば税負担を大幅に軽減でき、浮いた費用を生活費や貯蓄などに充てることも可能です。
なお控除額はその年の所得税と住民税の納付額が限度であるため、住宅ローン残高の0.7％より少ないケースもあります。

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家の購入時にペアローンを選択するデメリット

家の購入資金の調達方法であるペアローンには、メリットだけでなくさまざまなデメリットや注意点も存在します。

デメリット1．団信による恩恵が薄い

ペアローンを組むデメリットは、団体信用生命保険（団信）への加入により受けられる恩恵が薄い点です。
団信に加入すると、住宅ローンを契約した方に万が一の事態が発生したとき、残債を保険金でまかなうことができます。
たとえば単独ローンを組んでいた方が返済中に死亡すると、加入先の団信が残債分の保険金を金融機関に支払い、遺された配偶者には残債の負担が発生しません。
ペアローンだと夫婦それぞれが主契約者であるため、万が一の際、団信に加入していても住宅ローン残債の全額が免除されるわけではなく、もう片方は自分の住宅ローンの返済を続ける必要があります。

デメリット2．諸費用の負担が大きい

住宅ローン契約時の諸費用が2本分かかることも、ペアローンのデメリットのひとつです。
住宅ローンを組む際には、事務手数料や印紙代、登記手続き時の支払いなど多額の費用がかかりますが、単独でローンを組むのであればローン1本分の諸費用を支払うだけで済みます。
しかしペアローンは夫婦それぞれが住宅ローンを組むため、諸費用も2本分を支払わなければなりません。
家を購入するタイミングに合わせてある程度の資金を準備しておくと安心です。

デメリット3．負担が大きくなりやすい

費用面のデメリットといえば、返済総額が多くなる点も忘れてはいけないポイントです。
ペアローンは単独ローンよりも多くのお金を借り入れられますが、その分返済負担も大きくなる特徴があります。
また片方が退職したり、収入が減少したりした場合でも、それぞれに返済義務があることは変わりません。
厳しめな予算計画を立ててしまうと返済負担が重くのしかかり、住宅ローンの返済が滞るリスクが高まります。
返済が困難になると、購入した家を手放すことも検討しなければならないでしょう。
ペアローンを組んで家を購入するのであれば、予算計画に甘い点はないか、無理なく月々の返済額を負担できるかなど、慎重に考えることが大切です。

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まとめ

ペアローンは家の購入に向けて、夫婦がそれぞれ金融機関からまとまったお金を借り入れる点が特徴です。
借入額が多く購入できる家の幅が広がるほか、住宅ローン控除が受けられるなどのメリットがあります。
その反面、団信の効果が薄く諸費用の負担も大きいなどデメリットもあるため、よく検討したうえで利用しましょう。